2014年8月

日本の危機　日本の弱点　日本の本当の敵

カテゴリー: 怖い話　 2014年8月15日
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どうも台湾の雲行きがおかしい。
中国よりといわれる馬英九総統の支持率が、１０％を割るというこの状況で、国民の批判・国民の声が見事に無視されているのに、それを懸念する声が聞こえない。

この台湾の馬政権が維持される国家のありようは異様である。
慰安婦問題、尖閣問題で中・韓と軌を一にする抗議活動も活発である。

台湾はすでに中国の手に落ちたのではないか？

ウクライナ上空のマレーシア機の撃墜の真相はどうなったのだろう。
いち早く、それも実に手際よく「ウクライナの親露派が撃墜した」と発表し、欧州と日・豪にロシア制裁を求めたオバマ・アメリカだが、ウクライナ軍が撃墜したというウワサが絶えない。

アメリカの要請に渋々従った日本だが、プーチン大統領の訪日も危ぶまれ、安倍総理の努力が無に帰そうとしている。

日本はアメリカに踊らされたのではないか？

日本の政治家は大丈夫だろうか？
仮にであるが、「台湾とロシアが中国と手を結ぶような事態になればどうなるか？」韓国はもちろん中国属国である。
日本の政治家は想像したことはあるのだろうか？
世界を飛び回る安倍外交は、台湾・ロシアとの敵対関係は想定していない！

安倍外交の成否は台湾とロシアにある！

海の向こうのアメリカは自国の利益しか求めない戦前の姿に逆戻りしている。

日支事変の裏で「中国に軍備と軍隊を派遣」して中国・蒋介石を支援し、日本を日中戦争・太平洋戦争へと追い詰めた『人種差別国家』アメリカが復活すれば、アメリカが標的にする有色人種は『日本人』しかいないのだ。


中・韓の歴史捏造の本は米国の占領政策だ！
日本を潰せば米国は自国の全ての罪を覆い隠せる！

台・露を失えば日本は完全に孤立するだろう！

 

台湾とロシアとの友好関係を、日本はアメリカの政策を離れ、独自に模索しなければならない。
それに失敗すればこのグローバル世界の中で、捏造歴史による冤罪を着せられたまま孤立する『戦前の日本』に逆戻りする。

それは日本の消滅を意味するでしょう。

 

産経記者を救え！日本政府は強硬に抗議せよ！韓国の狂気を潰せ！

カテゴリー: ニュース・話題　 2014年8月12日
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韓国ソウル中央地検が産経新聞ソウル支局の加藤達也支局長（４８）に対し、１８日に出頭するよう求めた。
その理由がふるっている。

「産経新聞のウェブサイトの記事が朴槿恵（パク・クネ）大統領の名誉を毀損（きそん）している」と市民団体が告発をしたかららしい。

この記事の内容は、
「セヲウル号が沈没した日、朴くね大統領が７時間も連絡普通になっていた」
として韓国国会で追及された問題を記事にした、朝鮮日報のコラムを紹介しただけのもの。
朝鮮日報の記者コラムでは「大統領をめぐるウワサ」と題され、７月１８日にも掲載され、密会していた相手まで書かれている。

産経新聞はこの記事を伝えただけなのだが、ソースの朝鮮日報には何も言わないらしい。盗んだ仏像も返さず、日本の新聞社だけに出頭を求めるこの国はブラック国家だ。
自分たちが日本の元首や首相をこき下ろす非礼はどうなるんだ？

日本政府は、この韓国の非常識（？無知幼稚？）に強硬に抗議すべきである！
妙な判決など出されたら、なおさら面倒なことになる。判決などださせてはならない！
国交断絶をちらつかせてもいい！
日本政府も外務省も動きが遅い！　危機感が足らなすぎます！

世界に向かって、この事件を訴えればいい。
韓国の非常識を世界に知らしめる絶好の機会だ。

朝日新聞との戦いは中国との戦い

カテゴリー: 本当なら許せない　 2014年8月11日
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橋下大阪市長が以前の元気を取り戻したかのように『朝日新聞の慰安婦捏造事件』を攻撃しています。
この世紀の大事件に関しては、日本人全員が橋下氏のように声を上げ続けなければなりません。

朝日は慰安婦捏造を全く反省していない！

上記の産経新聞の指摘は、朝日新聞は植村隆・元記者の捏造記事を知りながら「植村記者が捏造記事を書いたことはない」と書いている点である。

ここには明らかに大きな矛盾がある。
なぜ朝日はこのあざとい嘘をつき続けなければならないのか？

考えられる理由はただ一つ。
朝日新聞は、中国から指令を受け、社を挙げて日本を貶める『従軍慰安婦事件』を捏造したからである。
朝日のトップが指示した「日本潰し（日本共産化作戦）」の一環だろう。

朝日新聞は中国の文化大革命後、日本でただ一社中国に特派員を置くことを認められた。
当然、何らかの密約があったはずである。朝日新聞は中国共産党の走狗となった。

１９７０年、朝日新聞は『中国のたび』というルポルタージュを連載し始まる。
これが、南京大虐殺の歴史捏造の始まりである。
（ただし初出は、ＧＨＱの創りあげた「日本人の残虐性をでっち上げる」ための作り話であったが）

アメリカで、中国系団体が中心になって『従軍慰安婦問題』による日本叩きを行っている理由がこれで説明がつく。

中国は戦後ＧＨＱが行った『日本人洗脳計画』を、朝日新聞を使って復活させたのだ。

朝日新聞はその計画を「日本に恨みを持つ韓国人を利用して実行した」のだ。

朝日新聞が口をつぐむのは、関係が暴かれるのを恐れる中国の命令だろう。

 

 

 

朝日新聞ご愛用学者：吉美義明の破綻ぶりが痛々しい

カテゴリー: 本当なら許せない　 2014年8月10日
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朝日新聞が慰安婦の証拠が嘘だったと認めても、どうやら社内で意見が対立しているのか、支離滅裂になってしまった。
相も変わらず慰安婦強制を捏造した朝日新聞が、ご愛用の学者を登場させているのだが、この人が大学教授だというのだからおどろきます。
まだ小学生のほうが論旨明快に話せるな・・・・・。

 

■被害者に寄り添う報道必要　吉見義明さん（中央大教授） 
http://www.asahi.com/articles/ASG795JCYG79UTIL02F.html 

///＿朝日新聞は今回の特集で、女性たちが意思に反して慰安婦にさせられたという強制性に問題の本質があることを明確にした。軍・官憲による暴力的な強制連行がなければ日本政府に責任はないという、国際的に全く通用しない議論がいまだにあることを考えれば、改めて問題の所在を明示したことは意義があった。（中略）解決のためには、女性の人権侵害をした主体が軍であることを政府が明確に認めることだ。その上で、謝罪し、補償し、教育にも反映すべきだと思う。＿///
 

慰安婦強制・拉致した人物の告白本を信じて『従軍慰安婦』を捏造したのに、その告白をした張本人が

「あれは嘘だった。新聞なんかも嘘もほんともまぜこぜに書いてるじゃないか。何が悪いんだ。」

といったので、

「従軍慰安婦を日本軍が拉致・強制した」という主張は、根拠のない捏造だということが判明したのです。

このことがどうしても理解が出来ない中央大学教授、反日学者：吉見義明さんでした。
この人の文章は何を読んでも話の筋道が立たちません。普通の読解力がある人間は頭の中でクエスチョンマークが乱舞し、最後にはめまいがします。
何でこの人が大学教授なの？

反撃は今しかない！捏造慰安婦・歴史問題

カテゴリー: 提案　 2014年8月09日
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スコットランドで独立を問う住民選挙が行われる！
なんだこれ？スコットランドは英国から独立したかったの？　なんで？　全く話が見えない！
ということですが、我々が知らなくても、住民がそうしたいというなら選挙をすればいい。日本がにの迷惑がかかるわけじゃなし、「ご自由に」。
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それより『大阪都構想』『道州制・地方自治』の方がよっぽど恐ろしい。
この小さな島国でせっかく中央集権で効率化を目指してきたのに、昔の幕藩体制みたいにしたいのだろうか？
こちらはスコットランドのように「やりたければどうぞ！」等はいえない。
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石破幹事長の周辺が何かと騒がしい。
「安倍総理が、次回の内閣改造で石破氏の幹事長職を解き、閣内に取り込もうとしている」「総裁候補のライバル石破氏つぶしを狙っている」　というのである。
この日本の一大事に政局で遊ばないで欲しいものです。
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残念ながら石破氏は総理の器ではありません。それ以上に「幹事長職にありながら立て続けの首長選敗退」これは石破氏の人徳に問題ありということです。
福島県知事、沖縄県知事にもし自民が連敗すると『集団的自衛権行使・憲法改正」に赤信号が灯る。
ここは日本国１００年の大計のため、石破氏は安倍総理のブレーンに徹するべきです。
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せっかく朝日新聞が何を血迷ったか、国民を見くびったか、「従軍慰安婦報道の誤報（？）」を認めました。
従軍慰安婦問題において、海外に日本の正当性を主張するのにもっとも厄介なのが、

「日本は、やっていないのならなぜ謝り続けたのか？」という点です。

これは世界標準では本当におかしな話なのです。外国人には理解できないでしょう。
それが、今回の『朝日新聞の訂正』で、説明できるチャンスが生まれたのです。

日本政府が謝り続けたこの異常性は、日本社会の異常性です。そしてその異常性は、

●朝日新聞という大メディアが「３２年間という長期間にわたって『従軍慰安婦』という間違った情報を主張し続けた」
●「しかもその情報が嘘であったことは、２０年も前に明らかになりながら、訂正をせず、そのまま捏造・誤報を主張し続けた」
●日本の大メディアが「自国・日本に冤罪を押し付け」、そして日本国内にそのメディアを支援する勢力が教育界をはじめ社会に蔓延していた。
この朝日の異常性そのものなのです。

このことを知らなければ理解が出来ないのです。
このことを説明すれば、国際社会にも多少は理解されると思うのです。

やっとめぐってきた「従軍慰安婦冤罪を晴らす絶好の機会」です。
日本政府は安倍総理の下『韓国との断絶』を覚悟で、慰安婦歴史問題を解決しましょう。

チャンスは中・韓が完全に密着する前！
今しかありません。

 

 

 

 

 

 

ることる異常な行動

 

安倍総理は靖国参拝を！

カテゴリー: 提案　 2014年8月07日
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オバマ大統領は、ロシアが農産品などの輸入を禁止、制限する『対欧米経済制裁措置を執った』ことを受け、「プーチン大統領が（対決）路線を進み続けるならば、自国の経済と国民に長期にわたり損害を与えることになる」と警告した。

これは、「我々の経済制裁を素直の受け入れよ。対抗措置を取ろうものならさらに締め上げるぞ。」ということですが、
現在のグローバル経済下で、アメリカがもし他国に経済制裁をするならば、当然「アメリカも経済的打撃を受ける」ということです。

実にバカバカしい話ですが、自国経済が打撃を受けないようにアメリカは

欧州や日本に対露経済制裁を求めます

軍事超大国として、武力を背景に『世界秩序』維持に貢献していたアメリカが、口先の脅しや経済制裁で国際紛争を解決しようとしている今、

アメリカはただの野次馬並の影響力しかない
日本はアメリカとの同盟に期待してはいけない

いま日本の置かれている状況はそういうことです。
対露経済制裁・ＴＰＰ妥結を無理に急ぐ必要はありません。

日本は米抜きでも戦える『集団的自衛体制』を早急に構築する必要があるということです。
そのためには、

日本は国際的信用を取り戻すため、
中・韓の歴史捏造と戦わなければならない

この戦いに時間は残されていません。
オバマ大統領のいる今が最も危険な時期です。

日本は腹を据えて対米戦略を建てなければなりません
それには、日本の反日勢力・反日マスコミを一掃しなければなりません。
安倍総理は日本国民を信じて日本改造計画を立てる時です。

中・韓・米に配慮した『靖国参拝中止』は、
これまで問題の拡大しかもたらしませんでした。


堂々と靖国参拝をして、
世界に日本の真実を問うべきでしょう

毎日・東京新聞・ＮＨＫよ、朝日と一緒に謝罪しないか？

カテゴリー: ピックアップ,ニュース・話題　 2014年8月06日
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毎日新聞と東京新聞が、そろって「慰安婦問題の嘘」を白状した朝日新聞を必死に擁護。

朝日新聞の『自白』を受けた石破幹事長が、
///＿「地域の平和と安定、隣国との友好、国民の感情に大きな影響を与えてきたことだから、議会の場での検証も必要かもしれない」と指摘。同社関係者の国会招致に関し「地域の新しい関係を構築していくために有効であるとすれば、そういうこともあり得る」と述べた。＿///

これに対し東京新聞は、
「政府や与党に都合の悪い報道をするマスコミををけん制する手段として悪用されれば『報道の自由』が侵害される恐れがある」

毎日新聞は、「本来、報道の内容には、報道機関自身が責任を持つべきだ」とし、小黒純・同志社大大学院教授を持ち出し、
「今回の報道について国会で検証するようなことがあるとは思えない。政治的に利用しようとしているのを感じる」とコメントする。

私にはこの反日マスコミがいつも持ち出す、「報道の自由が侵害される」という主張にいつも首をかしげる。

「いつ報道の自由が侵害されたのだ？」

報道の自由など侵害されるどころか、朝日・毎日・東京・ＮＨＫは、
「やりたい放題、推測を真実に見せ、不安を針小棒大に煽り、日本と日本人を貶める、無責任極まりない報道を繰り返している」としか見えない。

ピンがズレれているのだ。ご都合主義なのだ。
「報道の自由」には「報道の責任」があるのだ。

『沖縄ノート裁判』で岩波書店と大江健三郎氏は、
「沖縄の旧日本帝国軍人に対する事実無根の誹謗中傷」で訴えられ、結果的に最高裁で無罪を得た。
だがこの裁判は全く正当性を欠くもので、　無罪の根拠に最高裁が挙げたのが、

『大江氏には真実正当性がある』

勘違いしてはいけない。これは「大江氏側の主張に真実がある」と言っているのではない。
「その当時大江氏がそう信じた尤もな理由がある」という意味である。
つまり、結果はまるっきり逆である。
「その当時の大江氏はそう信じたが、その判断は間違っていた」といっているのである。
≪子供でも、「知らんかった」で済むんやったら警察はいらん、と反論しそうである≫

この判決で、大江氏と岩波書店が、勝った勝ったと記者会見で喜んでいる姿を見て、郷土の偉人ながら悲しくなったものだ。

『ノーベル賞学者』の名誉を守った『裁判官の温情判決』で勝たせてもらった事さえ分からないのだ。
せめて原告に、頭一つ垂れ、お詫びの一言えば随分印象が変わったし、ご本人のその後の活動も違ったものになったはず。

朝日新聞も昨日の『従軍慰安婦報道の訂正』で似たような主張をしている。

当時研究が乏しく挺身隊と慰安婦を同一視した！

まさか大新聞社がこんな間違いを犯すのか？私は信じない。
だが、仮に本当に「不勉強で間違った」からどうだといいたいのだ？大江氏と同じように

『真実相当性による無罪』を主張しているのか？

「真実相当性」は、当時のあなたの判断は間違っていましたということです。まずそのことをきちんと表明しなければなりません。

随分馬鹿げたことで行数を使ってしまった。

報道の自由は守られている。誰も報道の自由を否定はしていない。
何度でもいうが、表現の自由には表現の責任がある。
与太記事を書けばその後始末はしなければならない。

だが朝日新聞が、『従軍慰安婦』の根拠とした吉田某の小説は、当人がその嘘を認めてすでに２０年。
朝日新聞はその後も訂正もせず、『従軍慰安婦』の存在を主張し、日本人を貶め続けた。
吉田某の小説は国連などで『日本軍による従軍慰安婦強制・拉致』の証拠として広く世界に広まってしまった。

朝日・毎日・東京新聞とＮＨＫに言いたい。
「表現の自由が侵害される恐れがある？」
権利だけの自由などというものはありません。

この責任をとることが『表現の自由』を守る道です！


朝日新聞の罪は、日本の敗戦よりも深く「日本国民の魂を傷つけてきた」ことにあります。
潔く過ちを認め、日本人としての誇りを取り戻し、批判を真摯に受け止め、自分たちの過去の報道姿勢を見直すべきです。