2014年1月

都知事選に櫻井よしこさんを!

東京都知事選は何といっても日本の首都の首長。
そんじょそこらの国家より大規模の予算を行使する大東京の知事選挙は、日本の政界そのものに大きな影響が出ます。

ここは何としても安倍総理とタッグの組める清廉かつ健全な保守政治家に出馬・当選していただきたい。

石原慎太郎さん、もう一遍お国のためにやりませんか?
櫻井よしこさんや金美玲さんといった日本愛にあふれた女性もいいのでは。

いずれにしろ民主党のような妙な人物を選んで「パフォーマンスを繰り返されてはたまらん」というのが正直なところ。

安倍総理は懸命に外交をこなしていますが決してパフォーマンスではありません。
世界に向かって真摯に日本を知らしめんと懸命に先頭を切って働いています。

口先ばかりのええかっこしいの候補は不要。
人権派知識人、平和夢想主義者、非現実的理想主義者、自己顕示欲だけの政治家、こういった人は選んではなりません。

国益を見据えた世界観・国家観をもち国家戦略に合致する人物を選びましょう。
「アベノミクスの達成のために東京が何をなすべきか」と考える知事でなければなりません。
有名ではありますが、東国原氏、舛添氏は国家観のないパフォーマーにしか見えません。

櫻井よしこさんがいいんだけどなあ?なぜ声をかけないの?
韓国の朴クネさんと並べてみると品格が際立つと思いますよ!

マスコミは韓国について正しい報道をしましょう

韓国では戦時徴用工の補償を求める訴訟に裁判所が日本企業に賠償責任を認める判決を出して日本攻撃の材料にしている。
あまりに馬鹿げた判決で、韓国内でも首をかしげる人間はいるのだろうが、そこは人を恨み憎むことが自分たちの誇りだと思っている国民性の前では、そのようなまともな意見は吹き飛ばされる。

しかし日本が「相手にしない」と宣言するや、韓国は次の手を打ってきた。
政府が2億円出して

徴用工を救済する財団を作るそうです。

さすが「厚かましく人に責任転嫁」する知恵では韓国人は間違いなく世界一!

お人好し日本人から、「韓国がそこまでしているのに日本が放っておいていいのか?」という人が出てくると困るので一言。

これは日本には一切責任のない問題です。

そもそもこの裁判は『従軍慰安婦』と同じもの。

問題点は、1)強制性の有無 2)賃金の未払い 3)戦後補償

強制性は問題にならない。徴用工は希望者が多すぎて日本に密入国する朝鮮人が後を絶たなかったほど。『慰安婦も』同じで軍の拉致や強制がありようはずがない。だから何一つ証拠も出てこない。

賃金の未払いは戦後のどさくさで多少生じているかもしれない。軍票など無価値になったものもあるかもしれない。しかしそれは日本人とて同じこと。

日本人と韓国人は何が違う?
当時彼らは日本人であった。
戦後のどさくさに連合国の方針で独立できた!

韓国は終戦後独立した。だから日本と韓国で日韓基本条約を締結した。
韓国は戦勝国ではない。日本と戦争したわけではない。
韓国は日本国として一緒に戦い敗戦国となった国である。

この点をはっきりさせなければいつまでたっても正しい歴史認識ができない。
日本敗戦後、それまで日本人としてふるまっていた朝鮮人が突然『戦勝国』と言い出したのには連合国側もあきれたのだろう。

「韓国は戦勝国ではない!」

と何度も言わなければならなかった。

この韓国の独立が 『韓国人にとって』 問題をややこしくしている。
日本の敗戦で独立したことで『自らを戦勝国のように偽る』歴史観が生まれた。
『日本に略奪された植民地』という歴史観も同じ理由で生まれたものです。

日本は敗戦国として韓国の独立を認めた。
それは仕方ないが、当時の日本の政治家・官僚は独立国・韓国に、
「必要のない戦争賠償金を支払う」という過ちを犯してしまった。

左翼勢力と戦勝国に歴史を奪われた敗戦国の悲哀であろう。

韓国はともに戦った敗戦国である。

日本が、独立した韓国と交わした『日韓基本条約』で、日本は韓国に対し当時の韓国の国家予算の3倍という巨額の賠償金を支払った。
当然ながらこの条約で、「韓国は日本に対するすべての請求権は消滅した」という条文を交わした。
だからその後の韓国人への戦後補償は

韓国政府が全責任を追うのだ!

ところが韓国政府はその金を自国民への戦後補償に一銭も使わなかった。
そして、それ以上に悪質なのは、

韓国民にこの条約のことを隠している!

徴用工も慰安婦も戦後補償を求める権利はない。
かりに 『もしあるなら』 、それは韓国政府に請求しなければならない問題である。

それを知らない韓国人が、徴用工や慰安婦として日本を訴えるという裁判を繰り返しているが、日本政府は誠実に対応してきた。
だが日本国内で行われたそれらの裁判で、彼らの主張は悉く「虚偽の申告かそれでなければ『日韓基本条約』で解決済み」としか回答のしようがないものばかりである。

あきれたことに韓国政府は徴用工・慰安婦を反日政策に利用した。
韓国政府は否定するが、「韓国内で裁判を起こさせて日本の賠償責任を認定し支払いを命ずる判決」を司法に出させ、そのうえで『司法の独立』を盾に日本を攻撃している。

韓国は日韓基本条約を国民に教えよ!

『司法の独立』は法を守ることで成立する。
恣意的な判決で、『国家間の条約』を国内裁判で無効にするなどという司法は、司法の名に値しない。
このような国家が他国の品格をうんぬんすること自体がその国の品格を示している。


今思うに、もし韓国が日本国のままであったら一体どうであったろうか?
非常に興味のある『歴史の IF 』であるが、戦後の朝鮮半島の戦乱と朝鮮半島人の振る舞いを見れば、おそらく日本は消滅していただろうと思う。

韓国の分離独立は日本には天啓の如き幸運だった。

理不尽な韓国への戦後賠償ではあるが、国家消滅の危機を考えれば安い費用かもしれない。

その韓国が今、国家消滅の危機にあることを思えばなおさらである。

中国の支配する地獄絵の世界

新年明けましておめでとうございます。
昨年末の安倍総理靖国参拝で中国と韓国が『捏造歴史認識』を掲げ日本攻撃網を構築しようと躍起になっています。
当然予想された行為ですので、政府は奢らず高ぶらず冷静に『歴史の真実』を国家挙げて発信してください。
『中国は世界の敵、韓国は日本の敵』
========================
【韓国】
◆韓国政府
あいも変わらぬ無知・独善のパク・クネ大統領は、朝鮮半島お家芸の『捏造(歴史)の虜』になっていますので、日本は彼女を相手にすることはできません。
対日窓口の外相がクネ以上の筋金入り硬直反日・無学の閣僚で、まともな対話はできません。
年末、パク大統領のあまりのかたくなさに不安になった韓国メディアは政権批判を高め、政府間対話の機運を盛り上げようとしましたが、これとて韓国経済の不安の裏返しで、韓国経済が上向けばまたこれまで以上の反日攻撃をしますので、擦り寄り姿勢にまともに相手をしてはいけません。
◆韓国との経済関係
韓国経済の実態はサムスン・LG・現代自動車といった一部財閥系企業のみに支えられるいびつな構成で不安定です。栄枯盛衰の激しいIT業界でサムスンがつまずけばあっという間に韓国経済は崩壊するでしょう。
日本国内では、それらの企業が日本の素材や部品に頼っているので「韓国と断絶しても困るのは韓国だけ」という乱暴な意見もありますが、断絶すれば日本もかなりのダメージを受けます。ご都合主義の近視眼的楽観は禁物で冷静な判断が必要です。
中国が日本を制裁すると息巻いてレアアースを輸出規制し、結局日本の技術力で中国は『武器:レアアース』を失いました。中国の轍を踏んではいけません。
◆韓国社会の腐敗
それにしても韓国社会は、日本のメディアが報道しませんので日本人は知ることができませんが、その不正義・悪行・差別・嘘が蔓延して非常に危険な状態のようです。
年頭の所感表明で、大統領自ら「自国民の悪行・悪習」に言及するということはちょっと考えられないことです。
その悪行・悪習の国民が不平不満を暴発させるのを抑えるために『反日教育』・『捏造歴史』で敵意のエネルギーを日本に向けさせているのが『韓国の実情』でしょう。
『慰安婦』で日本を攻撃する韓国が、世界各国に『現代の慰安婦』を輸出して問題になっている実情を大統領はどう説明するのでしょう。

◆日本の対応
日本は「韓国の教育や理不尽な対日攻撃」を冷静に諸外国にその実態を広める努力をするべきです。
特に『従軍慰安婦』についてはこれまでの裁判経過、村山談話・河野談話の背景など日本の持つソフトパワーも総動員して強力に広報活動を行うべきです。
韓国の理不尽な対日攻撃に対し、経済以外の分野で断固とした制裁を行うべきです。
永住権の取得制限、通名使用禁止、プロスポーツ選手の出場禁止、芸能活動の禁止、在日韓国人の送還、韓国人の入国制限など、彼らが無関係な外国に立てた慰安婦像が全て撤去されるまで続けるべきです。
韓国との経済協力や集団自衛権などというものに日本は幻想を抱いてはなりません。騙されてもなりません。韓国が連携に値する国になるには100年以上必要です。交流は最小限にとどめられるよう経済・国防戦略を立てるべきです。
=============================
【中国】
◆中国の将来
中国が今のまま共産党一党独裁体制を維持できるとは思えませんが、短期間で体制崩壊するとも思えません。其のかわり現在抱えている社会矛盾や環境破壊により破滅的な災害や伝染病そして内部紛争による人口減少が起きるでしょう。
また中国は引き続き世界の中の異分子として覇権主義的行動で各国と軋轢を生むでしょう。周辺アジア新興国は膨張する中国と内に抱える中国系住民により中国との連携を模索するでしょう。
ただ中国はこれ以上の領土拡大策はいずれ放棄するでしょう。中国という国家と国民にこれ以上の領土を抱える求心力はないからです。
◆中国経済
共産党政権が続く限りは、デタラメではあるが強権により経済発展は続けられる。その代わり社会格差はますます広がり人心は荒廃します。
外国資本はいずれ近いうちに中国を見限ることでしょう。いつまでも中国政府のご都合主義に騙されることはないと思います。
ただ中国経済がそれで衰退することはないでしょう。社会的不正で得た莫大な資金を海外企業に投資した華僑経済に支えられる経済体制が出来上がるかもしれません。
◆中国社会
共産主義体制が続く限り世界基準の民主主義国家にはなれません。長期的には間違いなく現在の中国は崩壊します。それまで中国の膨張、中華資本による他国の経済支配を周辺国がまぬがれるかどうかです。
もし中華資本が経済を支配する国が増えれば、中国本土の体制崩壊は中国の解体ではなく、新たな資本主義大国の登場も考えられます。これは言い換えると地域もしくは世界全体が中国化する可能性があるということです。これは中国人のメンタリティーに合致する最悪かつ恐怖のシナリオです。
この世界では中国人以外は虫けらのように扱われいずれ抹殺される人類歴史の終焉です。
中国人は歴史的に国家に従属するような世界観は持っていないということなのです。「中国人の住む世界が世界の中心である」これが中華思想の真髄なのです。

◆日本の対応
唯一中国に対抗できるのは日本を中心としたアジア・太平洋連合です。

アメリカは対中融和路線に転じ、もはや中国に対抗する勢力とは成り得ません。
欧州は中国の真の脅威に気がつかず経済優先でいずれ衰退します。
富を手にしそれで武器を手に入れた14億の人口を持つ『無法者中国』の前では西洋民主主義は『螳螂の斧』です。

まるで日清・日露戦争前の世界を見るようです。

日本が主導し中国に対抗する『アジア太平洋連合』には条件が2つ有ります。
それは『国連の解体』と『中国・韓国の歴史認識の打破』です。
中国が常任理事国にいる国連では中国を止めることなどできません。
早急に国連を解体することが日本が世界を救うための出発点になります。
中国・韓国の捏造歴史認識を打破しなければ日本との協力は弱体化します。
時期を失すれば世界は荒廃し中国人で埋め尽くされます。
==========================

その世界では朝鮮人のみ中国人の奴隷として生きながらえていました。

殺戮と強奪。地獄絵のような中華世界!
これが今年見た恐ろしい初夢です。