2013年12月

かなわんなあ。今度は「731部隊」で反日映画ですか?

米国CBS放送の警察ドラマ『The Mentalist』に出演中の韓国人俳優ティム・カン(40)が「日本は嫌がるだろうが731部隊を題材にした映画を作る」と発表。

彼は「当時、日本軍がしたことはナチスドイツと同じだが、米国などの地ではあまり知られていない」と制作理由を話しているところを見るとご多分に漏れず韓国の反日教育で事実をなにも知らぬまま作ろうとしているのだろう。

731部隊は、小説『悪魔の飽食』で「旧日本軍が中国人捕虜を生体実験した」というテーマで一時話題になったもの。
ノンフィクションと受け取られるような記述だが、従軍慰安婦を拉致したという吉田清治『私の戦争犯罪』とおなじく全くのフィクション。

米軍が当時の資料をくまなく調べても
何一つ実態を示す証拠は見つからなかった。

在米韓国人ならその程度の事実はすぐわかるだろうと思うのだが、韓国人にそのような誠意はないのだろう。
日本人にとっては実に不愉快なことであるが、これまでと違い安倍政権は韓国の反日プロパガンダに強く対抗する体制を取り始めたので、何らかのアクションを起こすでしょう。

 

この小説は人気作家・森村誠一が1981・1982年に共産党の機関紙赤旗に掲載したもの。
ところがこの小説のほとんどは下里正樹という共産党員が集めた資料に基づいて書かれたもの。
本来なら共同執筆、いやそれ以上の関わりといっても良いものです。

やがてこの小説は、使われている写真が偽物であること、証言者が全て匿名であること、記載された生体実験の結果が事実と異なることなど数多くの疑問が浮かび出版元の光文社は絶版とした。

しかしこの『悪魔の飽食』は、指摘された矛盾を削除したり書き換えるなどとノンンフィクションとしてはありえない改訂を繰り返し、

『悪魔の飽食』は現在もノンフィクションとして
角川出版から改訂版が出版されている。

森村誠一氏は今でもノンフィクションという立場を崩していない。
食い違いを追求された吉田清治は「皆こんな風にノンフィクションを書いてるじゃないか」と真実を明かし開き直ったが、森村誠一はそれ以上。
高名な作家として驚くべき不誠実さです。

日本はこの映画のメイキングフィルムでも作って

「韓国はいかにして歴史を捏造するか!」

と名づけてYOU-TUBEにでも流しますか。

日本に戦犯はいない 靖国参拝を問題視したい人達に捧ぐ 

安倍総理が靖国参拝をしたことで反日韓国人が大量に入り込んでいるに違いない日本マスコミがパニックになっている。

なぜパニックになっているのか?
自分たちが正しいと思っている『靖国参拝反対運動』にも関わらず、日本国民の大半が「総理の靖国参拝に喜びを表明した」からである。
『自分達が国民を代表している』という勘違いが『思いっきり明らかになった」』からです。

やっとまともな話が通じる世の中になりそうです。
総理・閣僚の靖国参拝の何が悪いのでしょうか?

東京裁判(極東軍事裁判)の訴因は以下のものでしょう。

1)日本は侵略戦争をした(平和に対する罪?)
2)日本軍は人道上の罪を犯した(虐殺・慰安婦?)
3)殺人(宣戦布告なき攻撃?

さて1)番目、「日本が侵略戦争をした」という点ついて、
日本は一貫して侵略意図はなかったというのが正しい。
アジアを侵略してきた西洋列強は日本にも手を伸ばした。日本は西洋の支配から免れるために近代化に取り組み西洋列強に対抗できる軍事力を築いた。
その後の日本の戦争は常に侵略から身を守る防衛戦争であった。
馬鹿な話だが、喧嘩の原因を作って殴りかかってきたやつが、自分が最初の原因を作ったことには口をつぐみ、喧嘩が始まった後のことだけ告げ口するようなものである。
続く西洋との衝突に日本はアジア各国の集団自衛圏「大東亜共栄圏」を目指したがその夢はついえた。

戦争に勝ったとはいえ散々侵略の限りを尽くした

西洋列強が日本を侵略戦争で裁けるはずがない。

 

2)番目は日本を裁くために出鱈目な話のでっち上げ。
戦争は悲惨であり元々人道上許しがたい行為でしかない。この東京裁判で「人道上の罪」とは何を指すのかよくわからないが中国あたりが主張する虐殺を指すものなのだろう。
こんなもの普通の戦闘行為と区別もつかず、中国のほうが明らか日本の民間人の殺戮を行っている。証拠はいくらもあるが、東京裁判では弁護側の資料はほとんど取り上げられなかった。

はっきり申し上げよう。大東亜戦争で『人道上の罪』は

「原爆使用」「東京殲滅大空襲」の米国にある。

この点に関しては日本はいつでも戦える。

 

3)番目の殺人の罪。これは日本人にはよくわからない。西洋人の騎士道の価値観からの発想であろう。
「宣戦布告なく攻撃した」ので戦争状態ではなく殺人罪にあたる、とうことらしい。
悠長な中世・封建時代の戦闘ならそれでもいいかしれない。つまり西洋人の価値観から見た戦争の作法の押しつけである。
東洋流にいえば「先制攻撃は戦争をしようという国がとる立派な作戦である」
この東洋と西洋の文明の違いを持ち出して裁こうというのは『人種差別』に近い。
(戦争状態になる状況で先制攻撃を想定しないとは間抜けであるし、もしそうでなければ国内世論を高めるため油断していると見せかけて日本に先に手を出させた深慮遠謀である。)

 

ここで裁こうとした事柄を扱う法律はなくすべてが事後に作られた事後法である。
『後で作った法律でそれ以前のことを裁いてはならない』という

『裁判の基本中の基本すら守られていない』
のが「極東国際軍事裁判」です。

裁判官に法律の専門家がおらず、そもそも戦争を裁く国際法もない中で、戦勝国が敗戦国の証拠も陳述も採用せず、また日本を擁護しようとする担当官を片っ端から法廷から追い出して、有無を言わさず日本人だけを裁こうとした邪悪な茶番劇です。この茶番劇から『裁判』の2文字を削除するべきです。

この東京裁判の管轄はいったいどこの誰なのだ?

中華人民共和国(現中国)は日本と戦争をしていない。戦争状態にあったのは国民党軍である。日本と直接戦争をしなかった中国がなぜ裁判に関与するのだ?また終戦間際に平和協定を一方的に破棄して北方領土を奪ったロシアがなぜこの『極東軍事裁判」に関与するのだ。
なぜ関係ない国が日本の軍人をA級だB級だと裁くことができるのだ?

このわけのわからぬA級戦犯、B・C級戦犯の問題は実はすでに解決しているのだから驚きです。。

日本に戦犯と呼ばれる人はいない!

戦犯といわれた人たちはサンフランシスコ条約締結後、日本の政治家や国民世論(じつに4000万人の署名嘆願)により日本の国会で戦犯除外されています。他国も了解しています。

外国人が裁判ではない「東京国際軍事法廷」で裁かれた人たちを戦犯と呼ぶことを禁止することはできませんが、国内において戦犯はそんざいしないのです

ですから『靖国問題』で、「A級戦犯が合祀されていることが問題」などという日本のマスコミは、日本の国民の半数以上(4000万人)の総意を持って国会決議した(この時には社会党も賛成しています)戦犯指定からの救済を、故意に無視しているのです。

戦犯という言葉を使うメディアは恥知らずです。

日本は北朝鮮の暴発に備えを

北朝鮮で、国家組織のNo.2であった張成沢(チャン・ソンテク)氏が粛清された事件の真相が明らかになってきた。

張成沢氏は本気でクーデターを目指していた

つまり、正恩政権内では「張氏が中国軍の支持をバックに、正男氏を金第1書記に取って代わらせる」との疑心がくすぶっていたというのだ。
張氏処刑で罪状に挙げられた「後継問題への妨害」「外部世界の『改革家』イメージを利用したクーデター謀議」は、こうした疑心の裏返しだというのである。

ただこれだけなら『北朝鮮の後継者争い』で片付けられるのだが、どうやらそれだけで終わりそうにない。

中国をバックに経済発展を模索していた張成沢氏の粛清の余波で、北朝鮮が中国に輸出した鉱物などの売掛金計約10億ドル(約1050億円)の支払いが停止状態に陥っているらしい。
金正恩政権は急場しのぎに国民からの徴集を強めるなど、経済悪化を加速しかねない事態を招いているというのだ。

武器だけで金のない人間のやることは決まっている。
『強奪』である。 どこから? 『韓国』しかない!

中国しだいであるが、もし本当に北朝鮮を締め付けるなら中国もそれなりの覚悟が必要である。
北朝鮮は陸続きで、核兵器を持っていて、朝鮮族の遺伝子には中国への憎悪が渦巻いている。

お坊ちゃん政権の習近平氏がそんなリスクを犯すことはまずないだろう。
だがタイミングが問題である。
グズグズ決断を先伸ばしにしていると北は暴発する。
習近平に大胆で素早い決断ができるとも思わない。
北の暴発の可能性は捨てきれないのだ。

韓国は威勢のいいことを言っていても北が攻めてくると皆逃げてくる。国民性だ。


どこへ? 日本だ!
朝鮮戦争でもそうだった。大挙して日本に押しかけながら日本で傍若無人な行為を繰り返し、その上「戦争中に日本に強制的に拉致され連れてこられた」という 『大嘘の歴史』 を作り上げてしまった。

日本はこの轍を二度と踏んではならない。
これ以上朝鮮人を日本に入れてはならない。

「一時的に難民として受け入れても日本での永住は許可しない」
「期限を切って第三国へ移動する」ということをはっきりさせておかなければならない。
今でも日本ではマスコミや政界で在日韓国人が反日行動を繰り返している。
日本を守るにはこれ以上韓国人を増やしてはなりません。

靖国参拝 安倍総理の読み勝ち

安倍総理が靖国神社に参拝して2日。
この問題を「歴史的暴挙」であるかのような新聞の論調を「いつものこと」と眺めていましたが、もうすでに反日メディアでさえ「世論の反応が盛り上がらない」のでしょう、報道姿勢が下火になってきました。
いつも海外の批判を持ち出して日本政府を批判する日本のマスコミが手持ち無沙汰になるということは、

「海外の靖国参拝への批判も驚くほど少ない」

ということなのでしょう。安倍総理の完全な読み勝ちです。
中国・韓国が「関係悪化」を口実に批判しようとしても、「これ以上悪くなりようがない」くらい関係を悪化させたのは彼らですから、日本政府にとって痛くも痒くもありません。

この件に関しては「元々中国も韓国も日本の攻撃材料になるとは思っていなかった」ということが今回反日運動が盛り上がらない理由の一つです。
中国・韓国は、日本の朝日新聞が『靖国参拝で中国・韓国が非難している』というキャンペーンを展開し日本批判の急先鋒を務め、日本国民が動揺するのを見てそれに便乗したもの。

朝日など日本のマスコミの対日批判が力を失えば中・韓が『靖国問題』を利用することはできなくなるのです。
冷静に考えれば

靖国問題は『国内問題』で
他国が口出しすべきものでない

ことはすぐわかるからです。

日本国内の反日メディアの存在が『中韓の歴史認識』の根本原因なのです。
日本人自身の手で国内反日メディアを排除することはむつかしくないはずです。
来る年は日本復活の第一歩、

国内反日メディアの駆逐

に取り組みましょう。

「靖国参拝に失望」という米国の本質

日本が米国に失望しているわけではありません。
ただ私はオバマ大統領に対し失望しています。

今オバマ政権のもと、米国の政策は首尾一貫していない印象を受ける。
シリア問題をロシアの尻馬に乗ってお茶を濁したオバマ氏の失策が、その後のシリア政府側の弾圧を増長させ、多くの犠牲者が出ているのに国連も米国も打つ手を失った。
イランの核開発問題もなし崩しに制裁を解除し中東に第2の北朝鮮が誕生する。

この米国の腑抜けぶりはに同盟国サウジアラビアとイスラエルが危機感を募らせ、今や中東は何が起きてもおかしくない。

オバマ大統領はアメリカ初の黒人大統領というだけでなく、世界に混乱をもたらした最悪の大統領という汚名を世界史に残すでしょう。

オバマ政権は歴史を学ばない極めて愚劣な集団といってもいいかもしれない。
日本は今この愚劣さを念頭に米国と対話をしなければならない。

オバマ政権は従軍慰安婦の真実を知り、そして公表までしながら、米国内で韓国のロビー活動・反日活動を容認している。
オバマ政権は安っぽいヒューマニズムに流される弱気なポピュリスト集団である。

大東亜戦争は歴史の浅い米国が『歴史大国中国』という幻想にまどわされ、日本を追い詰めて引き起こした戦争です。
その戦争で米国は、人種差別に基づいた『非人道兵器原子爆弾の使用』、そして大都市東京の周辺部を先に爆撃し逃げ場を奪ったうえで網の目状に爆撃した非戦闘員大量虐殺作戦『東京大空襲』を行った。

大東亜戦争で本当に裁かれるべきは米国である。
それを知る米国が日本にすべての責任を押し付けるために仕組んだのが裁判とは名ばかりの『東京裁判』である。

米国に戦争犯罪人がいないのなら日本に戦争犯罪人がいるはずもない。
戦争行為を法律で裁く根拠はどこにもありはしない。
自らの罪をのがれるため日本を犯罪国家に陥れようと『人道に対する罪』なるものをでっち上げたのだが、その『人道に対する罪』でさえ『罪と罰』は当然のごとく米国が受けるべきものでしょう。

米国も中国と東華(朝鮮)半島国家と同じく、ねつ造歴史によってその血に染まった両手を覆い隠しているのです。

日本はそれを知りながら、なお米国と同盟を結び平和国家建設へと邁進してきたのです。
その過程で日本国内の左翼思想に惑わされた反日勢力に犯され道を誤ってきました。

今やっと安倍総理の登場によってその道が正されようとしています。
多少の軋轢が生じるのは当然で、日本は基軸同盟国『米国』とさらに対話を深め連携を強めなければなりません。

大東亜戦争時のように『米国の中国趣味』を呼び覚ましてはなりません。
日本は『真実の歴史』を米国政府に示さなければなりません。

中国は世界の敵、韓国は日本の敵

日本は歴史の真実を知らしめ、間違いのない戦略を立てなければ再び中国とその同盟国により戦渦に巻き込まれてしまいます。

靖国参拝はその戦火を未然に防ぐため、日本が『積極的平和主義』の旗を打ち立てていくための決意を示すものです。

安倍総理の靖国参拝を支持します

安倍総理の靖国参拝に感謝

安倍総理が靖国神社に参拝!
ああ、やっと日本の首相が『我が国の礎となった英霊達の御霊に感謝と哀悼の意を表する』という、日本人として当たり前のことをできるようになった。

心無いメディアがまたぞろ 「中国と韓国が反発」 「中・韓との関係がさらに悪くなる」 などとこけおどしのコメントを出していますが気にすることはありません。

ありがたいことに中国と韓国は日本がそんなことを気にする必要がないくらい自分達から日中・日韓関係をずたずたにしています。
「関係が悪くなる」だなんていまさら言われても知らないよ。

靖国参拝を問題視していなかった中国
その中国をたきつけたのが朝日新聞

みな心して考えなければならないのは、そもそも『靖国参拝』はなんの問題もなく歴代総理がやっていたこと。
これを最初に問題にしたのは中国・韓国ではなく日本の朝日新聞社です。

中国政府は、文革の実情を正しく伝えようとする海外メディアを追い出して、1967年以降、中国寄りの発信を繰り返す朝日新聞だけに取材許可を与えました。

そして中国政府御用達新聞と化した朝日新聞がでっち上げたのが『南京虐殺』で、中国政府に「日本攻撃の材料になりまっせ」とご注進してたきつけたのが『靖国参拝』です。

従軍慰安婦をでっち上げたのも朝日

来年こそは朝日新聞が廃刊になるよう期待します。
中国・韓国の反発を大変だ大変だと騒ぎ立てるメディアは、これまで自分たちが重ねてきたウソがばれてしまうので「大変だ大変だ」と騒いでいるのです。

何も気にすることはありません。
皆様よい年末年始をお過ごしください。

恥ずべき嘘『従軍慰安婦像』への抗議に賛同


産経ニュースより
日本の地方議員団が来年1月に訪米し、グレンデール市側に像設置を抗議することが分かった。
議員団が持参する抗議文には、全国の賛同議員224人(24日現在)が名前を連ねており、像設置への反対や批判が日本国内で広がっていることを示す狙いがある。

 訪米するのは、東京都杉並区の松浦芳子区議(65)ら東京、神奈川、千葉などの県議や市区町議(前職も含む)ら約10人で、いずれも「慰安婦像設置に抗議する全国地方議員の会」の所属議員。来年1月14日から17日までロサンゼルスに滞在する。

「何も発言しないと、日本が『認めた』と解釈されてしまう。次世代の日本人が歪曲(わいきょく)された歴史認識が原因で萎縮してしまうようなことはあってはならない。その危機感から訪米を決めた」

この言葉を朝日・毎日・NHKに聞かせたい!

米大統領への請願署名も!