安倍総理の談話をどう受け止めたのか、反日・反政府のはずのメディアがまるで謝罪を勝ち取ったような見出しを掲げて満足しています。
愚かな敵を見事に機能不全に追い込んだ総理談話は見事なものです。
村山談話の当人は「主語がない」とお怒りのようですが、自分の言語能力不足と歴史観の歪み並びに判断力の欠如には死ぬまで気がつかないでしょう。中国と韓国は元々言語に欠陥があるのでしょう、村山耄碌じい様のような批判さえも思いつかないようです。
いずれにしろ、歴史を捻じ曲げて日本にいつまでも謝罪と賠償を要求する中国と韓国に二度と総理談話で謝罪する必要はなくなりました。
中・韓以外の国々はそろって総理談話を正しく評価しています。
安倍総理の大勝利です。
それに引き換え、我が国のメディアはいまだ呪縛から解けないようですが、２～３年もすれば目が覚めるでしょう。しかし目が覚めても今のメディアの質ではかつてのような影響力は発揮できないでしょう。
日本はひき続き安倍総理に政権を担当していただかなくてはなりません。反日勢力のプロパガンダに負けず自民党を支援しましょう。
従軍慰安婦問題では常に韓国が民間団体と称して先頭に立ってきたイメージが強い。
確かに韓国は元慰安婦の老女たちが顔見せで被害を訴えていた。
まあその話の内容が全て『朝鮮戦争』における慰安婦活動であるという落ちがついた。
しかし知る人ぞしる、アメリカでの慰安婦問題の活動は中国が裏で糸を引いていた。
資金なども中国が出していたのだろう。出鱈目な写真の下に『日本軍の行った蛮行』という説明をつけた偽書『レイプオブザ南京』をアイリスチャンに描かせたのも在米中国人組織だった。中国系と言うことはあの国において「中国の政府組織」ということである。
そのアメリカで繰り広げられる『従軍慰安婦像建設活動』で面白いことが起きている。
//＿米カリフォルニア州サンフランシスコ市議会で、慰安婦の碑または像の設置を支持する決議案が提出された問題は、市議会での採決が見送られたことで、設置反対派がいったん押し戻したかのようにみえる。だが決議案が採択される可能性は依然として高い。決議案は中国系反日団体などの慰安婦像設置計画を後押しする狙いがあるが、在米日本人らの猛反発を受けた中国系団体は韓国系反日団体などにも支援を呼びかけ始めた。決議案は９月に再審議される見通しで、最終的に多数決で採択される懸念はなお残る。＿//
つまり中国系が侮日活動の前面に出て活動し始めているということだ。
慰安婦問題では中国は黒子であったはずだ。これは何を意味するのだろう。
中国が傍若無人な態度で東シナ海と南シナ海を席巻しアジア諸国の海と空の輸送路が断たれようとしていますが、これ以上シナの好きにさせては確実に戦争になります。
ところが肝心のアメリカが最悪の口先平和主義大統領を抱え、ヨーロッパはロシアと対立し、中東ではＩＳの膨張を止められずアジアでは支那の蛮行を止められません。
前回アジア版ＮＡＴＯ（ＳＥＡＴＯ）復活の提案をしましたが、これまたアメリカが本当に載ってくるかという不安があります。アメリカ抜きでＳＥＡＴＯを組みますか？
ＡＳＥＡＮ各の全国家が本気で取り組めば不可能ではありません。
ですがいまだ発展途上のＡＳＥＡＮ諸国はおそらく「経済的な理由で中国との決定的な対立は避けたい」という国が必ず出てきて足並みはそろわないでしょう。
なら今日本がやるべきことは、ＡＳＥＡＮの中の豊かになった国を糾合して、いまだ出遅れているＡＳＥＡＮ国家の発展を促すアジア発展プロジェクトを組むことです。
インド、マレーシア、シンガポール、インドネシア、タイ、台湾そして日本で、今後３～５年間でフィリッピン、ベトナム・ラオス・カンボジア・ミャンマー・バングラディッシュという中国隣接地区の経済発展を集中的且つ段階的に推し進めるのです。
先に国を豊かにして中国に頼らない国造り。
そして豊かになって他のＡＳＥＡＮ諸国と共に中国をけん制するのです。
そこに太平洋周辺諸国であるオーストラリア、ニュージーランド、アメリカ、カナダの投資を促すのです。
民主党の野田元総理が「１０年毎の首相談話はだすべきではない」
「何を言っても中国・韓国の非難の対象になるだけでバカバカしい」
ええ、まことにごもっとも。
野田氏は早く民主党を飛び出して自民党に入るべきです。
しかしなんであの変節奸・社会党の「村山元総理の談話を踏襲する」なんて、韓国に言われてオウムのように答えなきゃならないんだろう。
あれは「北朝鮮の拉致問題は自民党の陰謀」などとほざいていた
左派・社会党の人間のゆがんだ歴史認識であると云えばいいじゃないか。
時の総理が自分の信じる歴史認識を披露するのに、
一々事前に注文を付ける中・韓は内政干渉以上の非常識。
野田元総理の気持ちはよく理解できる。だから今回は中韓は無視だ。
実は戦後７０周年の談話にはちょっと期待を抱いている。
この機会に安倍総理が、どんな談話を出すか興味津々なのだ。
これまで反安倍勢力や反日勢力は安倍総理と日本に『歴修正主義』というレッテル貼りをして非難してきた。
このことを日本国の全精力を挙げて世界に喧伝しなければならない。
特にアメリカに対しては事前に十分の説明をする必要がある。
日本はアメリカのぽちなどではない。
アメリカもすでに世界の警察ではないと言いだした。
日米安保法制はアメリカにとっても必要なものなのだ。
安倍総理の今回の談話はその呼び水になるべきです。
中国当局が株式市場の暴落を受けて、
国家ぐるみの株買い、企業都合の取引停止、売却のみ禁止、空売逮捕と、
なりふり構わぬ株価維持施策で一見上昇基調に見えた株価が再び大暴落。
今後の予想はつかないがかの国は一人だけ別のゲームをしているつもりだ。
「僕も仲間に入れてくれよ」という中国を、
『東洋の大国』という幻想を捨てきれぬ欧米が仲間に入れてみたものの、
中国は都合が悪くなるとゲームのルールを一方的に無視して平気な顔。
模擬弾で争うサバイバルゲームに一人だけ実弾で参加しているようなもの。
そういいながら、自分の周りの弱い子から無理やりお金を巻き上げる。
こんな国を信用できるわけがない。まともな国は皆手を引く。
中国国内でかってに株式市場風『お遊びばくち』をやればいい。
市場力学が働かない市場なんて同元のやりたい放題のイカサマだ。
「中国市場に投資せよ」などというのは中国から金をもらってる輩だけ。
実を言うと西洋諸国も、これまで
やってきたことは似たようなもの。
だから中国にあまり強く言えない。
※
中国市場で当局が必至の株買い支えを繰り返している模様。
でもこれはわたし達には全く関係のない出来事です。
中国では庶民が苦しむでしょうが何も変わることはないでしょう。
わたし達は中国国内で起きることに一切関心は持たない方がいい。
※
しかし、中国バブルが破綻して国内が不安定になると、
彼らは国民の目をそらすために国外で騒動をおこす。
特に危ないのが被害者意識を植え付けている対日本攻撃。
尖閣や東シナ海で日本相手に武力挑発を起こすでしょう。
日本は冷静に対応しましょう。
中国が嫌がるのは国際世論。さすが中華思想。非難されると逆上する。
特に近隣諸国の反発！
となれば日本が何をすればいいのかわかるでしょう。
その点安倍総理は今のところ賢明に対処していると思います。
東京オリンピックの公約である新国立競技場が２５２０億円という巨額の建設費で中止になりそうですが、
えー？なんじゃこりゃ・・・・釈然としないなあ。
ＮＨＫって国民から受信料取ってこんな予算が組めるの？
じゃあその金を今回はオリンピックに回せばいいんじゃないですか？
オリンピックのスポンサーになって放映権を独占すればいいのでは？
反日偏向報道を繰り返し批判を浴びるＮＨＫが、新社屋建設費の半分でも
新国立競技場建設費として寄付するのは大変結構なことではないですか。
日本テレビの新社屋が１１００億円、朝日テレビの新社屋が５００億円。
ＮＨＫだけがなぜこんなに費用がかかるのかという疑問もある。
まさか、建設費を中国・韓国に横流しなどということは・・・・
ないよね・・・・・。
安保法案で、ホントーッニお馬鹿な民主党筆頭の野党が、
「戦争法案だ」「審議不十分だ」「数の横暴だ」「徴兵制になる」と、
レッテル貼りや職務放棄や自分たちの政権時の横暴を棚に上げての好き放題。
「採決を欠席する」って何の対抗手段にもなってないやんそんなもん。
国民主権の政党政治は選挙で決まるのが『ルール』
『ルール』を守れないのは中国と韓国それと民主党。（共産・維新も似たようなもん）
民主はあまりの出鱈目さに、選挙で国民にノーを突きつけられた、
その時に君たちの敗北は決まっていたのだよ。
そのことが理解できていないのだろうか？民主党は・・
世論調査がドウのコウのと言っているが、
そんなもの何の力もないことは実施した自分達が知っているだろ？
ピックアップ一覧へ