ご意見・感想

くたばれJOC!スポーツに名を借りた侮日サヨク・偽人権派集団

JOCがまるで韓国の手先みたいになっている。

2018年、韓国の平昌で開催する冬季オリンピックが全く準備が進んでいない。
IOCがやきもきして韓国を責め立てているようだが、韓国人は「オリンピックなんか返上する」ととんでもない無責任さ。
そんな中で

『日本と共催』ソリ競技は日本で!

等というとんでもない提案がIOCに出され検討されている。
それに対して、

竹田会長が「要請があれば前向きに検討する」
JOCよ!馬鹿なことを云うものではない!
日本国民はJOCを潰すつもりで声を挙げよ!


どうしたJOC。
アジア大会では、バトミントン協議での韓国の不正を素早く 「抗議はしない」
富田選手の窃盗容疑にJOC役員が「富田選手が盗んでいる場面をビデオで見た」
この問題では、富田選手が正式裁判を要請したからいずれビデオの内容は公表される。


あの日本開催のサッカーワールドカップを『韓国と共催』という、日本にとって何のメリットもない横やりを受け入れ、結果的に諸外国選手は、韓国戦でことごとく不快な目にあったあの過去最低のワールドカップを忘れたのか?
韓国のサッカー会場の建設費は支払ってもらったのか?

日本人よ、スポーツを美化しすぎていないか?
IOCもFIFAも利権渦巻くビジネスでしょ?

ビジネスに、
日本人の誇りと金をだまし取られてはならない!
日本は2020東京オリンピックに全力をあげろ!

日本人は歴史ねつ造・反日教育・侮日・韓国とかかわりたくない。
韓国人は差別主義者である。皆そう思っている。
これ以上JOCが韓国に加担し、日本人を貶めるならJOCを潰そう!

次世代の党に期待する

知らなかったことが多い。
2010年宮崎県に口蹄疫が流行して20万頭以上が殺処分にされ壊滅してしまった。
ところが同じように22000年にも口蹄疫が発生したことがあるがその時はわずか7頭の殺処分で収束した。

その違いは、その当時の政権与党であった自民党と民主党の対応の差によってもたらされたというのである。

2000年の時は自民党・中山成彬、江藤隆美氏らが迅速に大蔵省まで動かして対策を取った。
一方2012年の民主党政権は危機意識もなく管理もできなかったというのである。

選挙民は口蹄疫事件の悲劇を二度と繰り返してはならない

『ねずさんのひとりごと』より

中山成彬氏は、今回次世代の党から立候補する。
江藤隆美氏の後継者江藤拓氏は自民党から出馬する。
このような人材を落選させるわけにはいきませんね。

それにしても民主党の無能ぶりは凄まじい。
彼らは1議席たりとも議席を与えるに値しない!

次世代の党大躍進か!

BLOGOSのアンケート調査によると、今回の衆院選挙の比例投票政党が大変なことになってます。

自民党    27.5%
次世代の党 16.8%
民主党    11.0%
維新の党  10.4%
日本共産党 7.2%
生活の党   5.6%
公明党    1.2%
新党大地  1.1%
社民党    0.7%

次世代の党が16.8%!田母神サンの人気はすごいものがありますね。
これは結構自民党から流れているようですが、選挙結果にどういう影響を与えるんでしょうか?
次世代の党はこの支持率に見合う候補者を立てられるんでしょうか?
へたすりゃ、自民党・次世代の党の得票に多くの『死に票』が出るのでは?

自民党と次世代の党で候補者の調整等、選挙協力体制を早急に作り上げる必要がありそうです。

「次世代の党躍進・だが自民党停滞」
という図だけは避けたいものです。

しかし生活の党が5.6%!社民党が0.7%!本当?0%でしょ?
民主党の11%もひどい!
ルーピー鳩山氏は、韓国に出向いて「慰安婦は強制が問題ではなく日本軍が運営したことが問題」などととめどもないおバカ発言を繰り返しています。
それでも比例で11%の支持者がいるとは!
民主党政権で利益を得た人がたくさんいたということですね。

証拠がないからと言ってなかった証明にはならない・米国版

米政府の、ナチス戦争犯罪と日本帝国政府の記録の各省庁作業班(IWG)が残した調査報告。

>「米国議会あて最終報告」として、2007年4月にまとめられたものには、
>大規模な再調査でありながら、日本の慰安婦にかかわる戦争犯罪や
>「女性の組織的な奴隷化」の主張を裏づける米側の政府・軍の文書は
>一点も発見されなかったことが明らかとなった。

しかしこの報告結果に、

報告の序文でIWG委員長代行のスティーブン・ガーフィンケル氏は、慰安婦問題で戦争犯罪の裏づけがなかったことを「失望」と表明。
調査を促した在米中国系組織「世界抗日戦争史実維護連合会」の名をあげ「こうした結果になったことは残念だ」と記した。
さらに
IWGは米専門家6人による日本部分の追加論文も発表。論文は慰安婦問題について
(1)戦争中、米軍は日本の慰安婦制度を国内で合法だった売春制の延長だとみていた
(2)その結果、米軍は慰安婦制度の実態への理解や注意に欠け、特に調査もせず、関連文書が存在しないこととなった-と指摘した。  __///【産経新聞 11/27】

どうですこの追加文書! 朝日新聞が誤報を認めた後、日本の左翼が
「証拠がないからと言って慰安婦強制がなかったということにはならない」

洋の東西を問わず、この手の頭の固い、いや脳の腐った人間はどこにもいるようです。
証拠が見つからずに「失望した」「残念だ」とはなんたる言いぐさ!

日本を支持するジャーナリスト:マイケル・ヨン氏はこのIWGの調査結果を最大限に利用するべきだといっております。全くその通り。

早く衆議院選挙にけりをつけて、歴史戦争を勝ち抜きましょう。

===【ナチス戦争犯罪と日本帝国政府の記録の各省庁作業班(IWG)】 
 クリントン政権時代に成立した「1998年ナチス戦争犯罪開示法」と「2000年日本帝国政府開示法」に基づき、第2次大戦での日独両国の戦争犯罪の情報開示を徹底させる目的で00年に始まった調査。国防総省、国務省、中央情報局(CIA)、連邦捜査局(FBI)などに未公開の公式文書を点検し戦争犯罪に関する資料の公開を指示した。

国家資本主義というがん細胞・中国

「中国は国家資本主義」
という言葉を見つけて考え込んでしまった。国家資本主義・・・・・

共産主義国家の様な国営企業ではなく、国家資本主義の国営企業・・・
イデオロギーでなく、企業の存在そのものが国家となる・・・・・・・
国民はみな国家企業の社員。年金も福利厚生も企業(国家)が司る・・・
国家資本主義の企業は、国家戦略として企業を海外展開する・・・・・

かつての日本は『国家資本主義』に近い形態で発展したのかもしれない。
だが日本には中産階級がたくさんいた。国民がいたということだ。


中国は国家資本主義として中産階級を必要としない。
搾取するための奴隷のような国民がいるだけだ。
中国に購買力を持った中産階級は居ない。国営企業の社員がいるだけだ。


中国を巨大市場と見るのは、根本的に間違っている。
中国は市場を形成する自由な中産階級は存在しない。


中国を市場と見てはならない。
中国は世界と共存できない。
中国は世界を滅ぼす。


中国は他国の栄養を吸い取って宿主を殺す癌のような存在である。

忘れっぽいのは日本人の美徳か?

弱小野党がばらばらになり、よりどころを失った議員が雪崩を打って民主党に駆け込む。
相変わらず先の見えない民主党、嬉々としてこれらの議員を受け入れ、もうすでに党勢拡大気分に浸っている。

「これから自民党に4年間任せたら、日本はとんでもない方向にいってしまう。私たちこそ、その流れをただす勢力になる」

海江田代表のお言葉だが、何をおっしゃる民主党!
前回民主党にまかせた3年3カ月を私は忘れていません!
鳩山・菅という、お花畑と偽善者が総理となり、ここが本当に日本かと疑う、
反日政策のオンパレードに泣かされた屈辱は絶対に忘れません!

今回、民主党候補者の頭数だけは揃うかもしれませんが、その中身は

公認がほしいだけの政治屋ゾンビ集団!

こんな鵺(ぬえ)のような政党に1議席も与えてはなりません。

ここで心配なのが日本人の忘れっぽさ!

韓国は日本の敵
中国は世界の敵

安部総理が、『獅子奮迅』の働きで、日本の独立を守ろうとしている時、
私利私欲の反日政治家を国会に送ってはなりません。

中国の覇権主義を打ち破るのは「安倍JAPAN」

韓国が日中韓3国首脳会談を希望しているようだ。
だが日韓首脳会談をないがしろにしておいて、いまさら中国を隠れ蓑にして、
日本に擦り寄ろうとするのはみていて恥ずかしくなる。

韓国メディアも、このアイデアを素晴らしいものと持ち上げているが、
自分自身の行動を棚に上げた、独りよがりの勘違いに拍車がかかっている。

こんな勝手な提案は聞き流す以外対応のしようがない。
安倍総理は「対話のドアは開いている」と言い続けているではないか。
朴お嬢さんは、どうしてその通り「オープンに対話をしましょう」と言えないの?

まあ日韓首脳会談しても、有効な協調は不可能。
長年韓国民に捏造歴史教育をしてきた韓国人は、生来の貪・瞋・痴・慢の煩悩にまみれた、日本憎しの『恨』社会。

今日本人は世界でもっとも韓国の卑しさを身近に見続けてきて辟易している。
安倍総理も日本人、とっくに韓国にはさじを投げている。深入りはしないだろう。

日本が最も気を配らなければならないのは米国。
オバマ米国は世界秩序を米中2国でおさめようという中国お誘いに乗っている。
結局いま中国がやろうとしてきているのはこれまで米国がやってきたことを真似ているだけに過ぎないのだ。
だが、「米国がやってきたから中国がやっていい」というものではないのだ。

中国にはその理由を考える人材はいない。
結局中国の覇権主義を打ち破るしかない。

日本は中国と対話しながら、同時に対立しなくてはならない。
世界は安倍JAPANに大きな期待を寄せている。

日本は、米国とロシアに、中国を抑え込む新しい世界戦略を提案するべきです