カテゴリ:怖い話

エボラ出血熱より怖い伝染病

エボラ出血熱で大騒ぎしていましたが、どうやら終焉に向かっているようです。
この感染症は、その死亡率の高さゆえに感染者がすぐ死亡して感染が広まらない、というよくわからない弱点があるようですが、いずれその弱点を克服して再び登場するというありがたくもない予言がささやかれているようです。

近年この世界にはエボラ出血熱よりはるかに感染力の強い病が蔓延しています。
その名は『恨み・憎しみ』です。

発生源は中東・イスラム国と言われていますが、実はこの感染症に昔から侵され世界にその病を振りまき続けている汚染国家がいくつかあります。
ですから人類全体の病といってもよいものでしょう。

特徴的なのはこの病の感染ルートが、「口コミ」や「教育」・「メディア」だったのですが、インターネットの普及と共に瞬く間に感染ルートが世界中の個人の手にSNSとして広まり、感染者がウナギ登り。

感染していない人の方が少ないのでは?と思われる状況になってきました。

この感染症の正体は人間の『エゴ』です。
此の感染症に最も抵抗力があるのは日本人のはずでした。
しかし今やその日本さえ危うい状況になりつつあります。
なぜなら、日本では『エゴ』が「左翼人権思想」という衣をまとって感染していな人を攻撃するからです。

処方箋は至って簡単ですが、服薬するのがなかなかに難しい。でもぜひ服薬してください。

憎しみや恨みに気が付けば心から追い出す!

ただこれだけです。

でも『エゴ』の強い人は、この憎しみや恨みこそ「傷ついた自分」だと思っているので、自分が作り出しているにすぎない憎しみや恨みを、他人が与えたものだと非難して攻撃します。

ネ、左翼人権思想と同じでしょ・・・・・・



朝鮮総連ビルの不透明取引 イオンの役割は?

四国の地方企業でしかないマルナカ・ホールディングスが、朝鮮総連ビルを落札した時、誰しも何やらきな臭いにおいをかぎ取っていたはず。
マルナカ・ホールディングスは再三「朝鮮総連と何の関係もない」と言い続けてきたが、今度は山形県の不動産会社「グリーンフォレスト」に転売。
そして、この会社から朝鮮総連に貸し出されることがすでに決まっている。

拉致被害者にとって、なんの解決ももたらさず行われているとしたら、随分とむごい仕打ち。

そもそもこのマルナカ、事業再建中でイオングループが深く関与している企業。
はたして、「グリーンフォレスト」とはどのような会社なのか?いずれ明らかになるでしょう。

いわく「不可解・不明瞭」

政府やマスコミが何も言わないのは、

それなりの大義名分があることを期待したい!



正気の沙汰ではない!伊藤忠とみずほ銀行

伊藤忠(メインバンクみずほ銀行)が日本からの投資が40%近くも、激減して5000億円となった中国に、それを補って余りある5000億円を投資する。
タイの財閥系企業と協調して、中国の国有企業「中国中信」に総額1兆円、株式の20%を取得するというのだ。

過去に例のない大型投資は習近平主席の強い要請で実現したというが、民間企業の伊藤忠がこんな危険な投資に手を出すのは信じられない。

元駐日大使で元伊藤忠会長の丹羽宇一郎氏が裏で糸を引いているのだろうが、日本国民はこの人物の名を心に刻んでおくべきです。

みずほ銀行は以前から唯一韓国企業へ巨額の有志をしたメガバンクで、このメガバンクの戦略や経営幹部たちの資質が厳しく問われています。

日本に敵対する国に、これほどの便宜を図る企業に国家として制限ができないのだろうか?
もしこれで破綻したら誰が補てん・責任を取るのか?

丹羽宇一郎この名前を心に刻め

日本の救世主にでもなるつもりかもしれないが、
この融資は必ず中国政府に吸い取られ跡形もなく消える。

その時伊藤忠とみずほ銀行がどうするか?
このような売国奴がいる限り「国家反逆罪』は絶対に必要です。

 



スウェーデン移民政策の裏話

北欧の優等生で高福祉国家のスェーデンで、これまで報道されなかったが、移民政策が破たんしていることが明らかになった。

これまで国民にその実態が知らされなかった理由が、

「移民の犯罪を報道しないというメディア規制があった」
からだと聞いてびっくり。

そりゃ日本の話じゃないのか?

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スウェーデンのジャーナリストとその組合によって

1987年3月21日に行われた歴史的会合によって
特定の記事を制限し
「変えうる」という決定がされていたためである。

この取り決めにより、
スウェーデンのマスコミは移民の犯罪を報道しない、

もしくはスウェーデン人の犯行として報道するようになった。

この会合は2007年にテレビで放映されるまで公にならず
20年間もメディアを支配していた。

そのためスウェーデン人は移民による犯罪の増加を知らずに、
そのため政府も何の対策もしてこなかった。

それどころか移民の90%が定職につかず、
生活保護を受けて暮らしているのに、

移民の有り余る時間を何か別のことに使えるように
一億クローネという費用をかけて

コミュニティセンターを作ろうとしている始末である。
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どこの国もジャーナリストを目指すのは、
頭でっかちの観念的理想主義者ばっかりなのか?



信じられない!憂鬱なオバマ・アメリカ

これは一大事である。日本政府は厳重にアメリカに抗議しなければならない。
どうしてオバマメリカはこんなにアホなことを繰り返すのだろう?

「在日米軍の整備事業を韓国企業が落札」

なんだこれは?
在日米軍の費用は日本が負担している。その根幹を考えずに安いから韓国企業に任せる?
中国に擦り寄り、歴史捏像で反日テロを繰り返す韓国に任せるなどオバマ政権は狂っているとしか思えない。

信じられない愚鈍さである
日本も指をくわえてみているなら
危機管理が全くなっていない

このところの韓国内の軍備やインフラ崩壊事故で、韓国大企業の製造、メンテナンス、の出鱈目さを散々見せつけられてこの選択をするとは、

米は韓流マネーに買収されたとしか思えない
日本側も汚染されているということか?

日本政府よ、
日米安保体制の根幹が狂おうとしている。

この暴挙をアメリカが押し付けたとしたら、
脱アメリカを検討しなければ日本は危うい!



エアバッグによるホンダリコール 繰り返される日本車叩き

タカタ製エアバグの作動時に、金属片が飛び出して乗員を傷つけるというクレームで、全世界で日本車が叩かれています。
米国のメディアは、ホンダがエアバッグの不備を知りながら正確な情報を消費者に伝えなかったと、日本車メーカーを一方的に断罪するものですが、以前起きた『トヨタ自動車のブレーキリコール』とそっくりな様相を呈しています。

トヨタの場合は、最終的にトヨタには責任はなかった!
にも拘わらず、一時は米国全土で「いったいどこまでトヨタを貶めれば気が済むのだ」と不快になるほどの狂騒ぶり。ついには米国民から「トヨタは真面目な企業だ!」と怒りの声が上がるまで続いた。

あのトヨタのリコール問題に火をつけたのは韓国系米国人たちでした。

今回のタカタ製エアバッグは、車の死亡事故を検証した時に、「死体の状況からエアバックから金属片が飛び出して傷つけたのだろう」という推測にすぎません。
その他全米で4件の死亡事故があったと応じられていますが、その詳細はネットで調べる範囲では見つけることができませんでした。

今、エアバッグの不具合の問題というより、もうすでにそのような客観的事実の問題を通り越して
「事故対応が遅い」「秘密を隠していた」という報道ばかりです。

トヨタのリコール問題の時とそっくり同じです

非常に難しい問題ですが、米マスコミは、何故日本車の時だけこのように煽動的な報道を繰り返すのでしょうか?

なんとも残念だったのが、『無罪』であったトヨタが、嘘の情報を繰り返し報じた米マスコミを訴えなかったことです。
もしトヨタが、あの時米マスコミを訴えていたら、今回の事件で米マスコミはもう少し別な反応と姿勢を示したことでしょう。

今回のリコールは、ホンダ以外のメーカーもタカタのエアバッグを使用しているにもかかわらず、責められているのはホンダばかり。

タカタは「事故の原因究明が先だ」と当たり前の主張をしましたが、米マスコミはこの当然の主張に聞く耳は持ちません。

この事故が、米国以外で発生しないのはなぜでしょうか?
タカタ製エアバッグによるその他の死亡事故の詳細が出ないのはなぜでしょうか?

アジア大会で「カメラを盗った」と疑われた冨田選手の事件で、証拠のビデオ映像が一考に提出されないのと同じような違和感を感じます。

米国だけでしか問題になっていることを米国人は不思議に思わないのでしょうか?

(ホンダは、今年7月インドネシアでも1件発生したと発表したが、それでもなお、世界のシェア20%をしめるエアバッグの事故がなぜホンダ車でしか起きないのか?なぞは多い)
((トヨタのリコール問題の時、トヨタの欠陥を主張したのは韓国系米国人がほとんどでした)



B787 不具合はユアサのバッテリー?

///_米国運輸安全委員会(NTSB)が、2013年にボーイング(BA.N)787型ドリームライナーのリチウムイオン電池から出火した問題で、原因は設計の欠陥にあったとの見方を示し、認証されるべきではなかったとして連邦航空局(FAA)を批判した。
NTSBの報告によると、GSユアサ(6674.T)が製造した電池が内部でショートし、セルが熱暴走。これによって可燃物がバッテリーケースの外部に排出され、出火につながったとしている。_///

「原因は設計の欠陥?」何の設計だろうか?
この問題は、当初より韓国LGのバッテリーの過充電防止装置が原因ではないかと言われていました。

この発表を受けてユアサ側は報告書を見て検討するしていますが、
韓国(人・企業)が絡んだ場合は「買収不正が横行している」事は常識。

ボーイング社もバッテリーの熱暴走は否定していますので、
ユアサとボーイング社は再度事件の真相を究明してほしいものです。

(ボーイングも買収されて時すでに遅しでしょうか?)

 

 



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